ライター　吉田典史

メリット

１、通勤の緩和

最も大きなメリットは、通勤の負担軽減です。

たとえば、社員の肉体的、精神的な疲れを取り除くことができます。

これが会社や部署への納得感を高め、
社員たちに仕事のおもしろさや達成感を感じ取らせることにもなります。

２、魅力ある職場づくり

仕事のおもしろさや達成感を知った多くの社員にとって働きがいのある職場となります。

すると、社内の雰囲気はより一層よくなるはずです。

社外の人から見ると、魅力ある会社となるでしょう。

顧客や取引先、さらには新卒や中途採用試験でエントリー者数が増えるきっかけになります。

３、業務効率化、さらには業績向上

魅力ある職場で働く社員が増えると、仕事への姿勢がよくなり、
部署や社内全体の業務の効率化を進めることにもなります。

顧客や取引先、地域社会との関係を強化し、信用を高めることができます。

業績向上にもつながりうるでしょう。

４、コスト削減

会社の側からすると、通勤交通費の削減ができます。

在宅勤務の社員が増えると、出社する人が減るのでオフィスのスペースが広くなります。

快適な空間となり、仕事がしやすくなるでしょう。

賃貸オフィスの場合は小さな部屋に転居することで、家賃を削減することもできます。

　　デメリット

意思疎通が難しくなる

社員間のコミュニケーションに問題が生じることがあります。

在宅勤務はそれぞれが離れたところで仕事をするので
上司と部下の報告、連絡、相談にこれまで以上に時間がかかるかもしれません。

そこから、納期に間に合わない事態になることもあります。

顧客やクライアントに迷惑をかけることになる場合も考えられます。

健康管理を厳重に

在宅勤務をする社員がよく口にするのが、
「歩く距離が減った」「体を動かす機会少なくなった」です。

こういう状態を放置しておくと、社員の健康が損なわれる場合があるでしょう。

会社として、ふだんから適度な運動を呼びかけるなどが必要になります。

時間管理が困難になる

労働時間の管理は重要です。

在宅で実際に何時から何時まで、どのように働いているのかを
正確に把握するのは難しくなります。

深夜に仕事をしたり、長時間の作業になるケースが増えてくることが
予想されます。

あらかじめ、社員には労働時間の厳格な管理や残業の削減を呼びかけ、
1日の少なくとも始業と就業、休憩時間の報告は求めましょう。

週に数回はオンライン会議を行い、健康状態や労働時間、残業の確認を
することをお勧めします。

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